FAQ

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FAQ

Q

負荷試験と内部観察のどちらを選択すれば良いですか?

A

費用面から見た場合、多くのケースで負荷試験を実施した方が費用負担は少ないと思われます。
発電機容量等の諸条件により異なりますので、費用面以外のご要望も踏まえた上で最適なご提案をいたします。
​​​​​​​一度ご相談ください。

Q

予防的な保全策」を毎年実施すべきでしょうか?

A

毎年負荷試験(内部観察)を行ったとしても、当然その他の必要な整備は実施する必要があります。
​​​​​​​しかし、今般の改正で定められた「予防的な保全策」を毎年実施した場合、必要以上にコストがかさむ恐れもありますので、当社ではケース毎に「負荷試験(内部観察)」と「予防的な保全策」の双方を選択肢に入れつつ、長期的な視点に立ったご提案をいたします。

Q

負荷試験の見積をお願いします。

A

お問い合わせよりお気軽にご連絡・お申込み下さい。
折り返しメールまたはFAXにて概算のお見積りをお送りいたします。
​​​​​​​発電機の仕様が不明な場合でもお電話にてお問い合わせ下さい。
最低限必要な情報を確認させていただきます。
※正式なお見積りは現地調査後に提出しておりますが、設置場所や発電機の状態によって若干金額が変動する場合がございます。
※概算のお見積りは最短で即日お送りいたします。お問い合わせの際お申し付けください。

Q

負荷試験の作業にはどのくらいの時間がかかりますか?

A

現場によって異なりますが、早ければ3~4時間、長くても6時間ほどで完了します。
​​​​​​​複数台の同日試験も条件によっては可能です。

Q

現地調査に費用はかかりますか?

A

お見積り作成のための現地調査は原則無料で実施いたします。

Q

負荷率設定は30%で問題ありませんか?

A

消防法では負荷率を30%以上で所定の時間運転することを要求しています。
消防法の要求をクリアすることだけを考えれば30%で問題ありません。
しかし、負荷率30%では発電機本来の性能検査としては十分とは言えません。
さらに負荷率30%ではエンジン内部温度や排気温度が十分上がりきらず、内部の未燃焼物(煤)を完全に除去することができません。
当社では発電機の確実な性能検査および内部清浄化効果が得られる50~100%での負荷試験を推奨しています。
​​​​​​​設定負荷率別(例:30%の場合と100%の場合)のお見積りも作成いたしますのでお問い合わせください。
※高年式の場合や、整備が十分でない場合、その他故障リスクが高いと判断した場合は100%負荷を推奨しない場合があります。

Q

負荷試験の為に停電する必要はありますか?

A

模擬負荷試験の場合、停電の必要はありません。
​​​​​​​施設の営業時間内に実施が可能です。
ただし発電機の稼働に伴う騒音、振動が発生しますのでご留意ください。
​​​​​​​また、発電機からの排気が近隣に与える影響については十分お打合せの上、必要に応じて近隣への周知および管轄消防へ所定の届け出を実施します。

Q

実負荷試験と比べた場合の模擬負荷試験のメリットを教えてください。

A

まず第一に、実負荷試験では施設の停電が必要になるのに対して模擬負荷試験ではその必要がありません。
そのため、試験実施のタイミング設定の自由度が格段に高まります。
第二に消防法で規定された30%以上の負荷率を確実に達成することが可能です。
実負荷の場合、負荷率が安定しないことに加えて、30%以上の負荷をかけること自体が難しいケースも多々あります。
さらに、模擬負荷試験では負荷率を100%まで自由に設定することができるため発電機の詳細な性能検査、診断を行うことができます。
​​​​​​​高負荷をかけることによって内部の未燃焼物の排出を促進し、内部(エンジン内、煙道内)清浄効果が得られることも、機器保全上大きなメリットと言えます。

Q

発電機への燃料補給もできますか?

A

発電機への各種燃料補給もご要望に応じて承ります(軽油、灯油、A重油等)。
発電機の燃料消費量は負荷率が上がるほど増加するため、無負荷での空回し運転とは異なり高負荷での運転は燃料を多く消費します。
試験で燃料を消費した状態のまま放置しては、万一の際の発電機運転可能時間が短くなってしまいます。
​​​​​​​当社では油種を問わず試験後の速やかな給油に対応します。

Q

低圧、高圧で試験方法は変わりますか?

A

低圧の場合は小型の持ち運び可能な試験機を使用しますが、高圧の場合は大型の試験機が必要なため車載式の試験機を使用します。
​​​​​​​トラックに搭載した試験機から発電機間に仮設のケーブルを敷設して試験を行います。